日本ホメオパシー医学協会(JPHMA)コングレス ZENホメオパシー学術大会

第23回「ワクチン信奉の崩壊
未曽有の時代をホメオパシー、自然農が救う」

ZENホメオパシー学術大会:ホメオパシーにはいろいろな手法があり、クライアントによって、その手法は選ばれるものであるという理論があります。JPHMAコングレスでは、ホメオパスたちの手法による治癒に導いたケースを聞くことができ、また、ホメオパスたちの日々の経験と学びも聞くことができます。

第24回大会は、2023年10月7日(土)〜8日(日)に
今回と同じようなオンライン配信イベントとして開催予定です

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南出喜久治
南出喜久治(みなみで・きくぢ)
弁護士/税理士/憲法学会会員/國體護持塾長

「『まほらまと』日本の自立再生社会の実現を! ~反ワクチン訴訟報告と食料危機の時代への解決策提案~」南出喜久治 

講演テーマの『まほらまと』とは、『まほら』(=理想郷)、『まと』(=中心)、即ちは『理想郷の中心』という意味で南出先生がつくった造語。そして我々が住んでいる日本自体が実はその『理想郷の中心』であると。そのような日本を取り戻すためにも、日本を再び自立し再生できる社会に取り戻していく活動に取り組んでおられる南出先生の講演となり、聴く立場の一人ひとりがどのようにしてこのテーマに取り組んでいったらよいのかを気づかせてくれる内容となった。そして、自ら今回の発表を「ワクチン漫談」と揶揄するように、皆を笑わせながらも問題の核心に迫る心にしっかりと残る発表となった。南出先生は今回の新型コロナワクチンのみなならず、ジェンナーが開発して以来の全てのワクチンを「免疫学の視点から見て邪道」であり、これまで開発、実践されてきた自然免疫の摂理に反するワクチン政策全てが有効でなく免疫を弱体化させ人間を病気にさせる間違った政策であったとワクチンを全否定する持論を披露した際には会場は拍手喝采に包まれ、まさに今大会の「ワクチン信奉の崩壊」というテーマを象徴する発表となった。

子宮頸がん予防ワクチンから始まったワクチン問題への取り組み

南出先生がワクチン問題と関わるようになった原点となった子宮頸がん予防ワクチンと宣伝されたHPV(ヒトパピロマウイルス)ワクチン。南出先生は12年前の平成22年「子宮頚がん予防ワクチンは「民族根絶やしワクチン」です!」と緊急提言を行い(https://kokutaigoji.com/teigen/h220624.html)、「子宮頸がんワクチンの危険性」(https://kokutaigoji.com/teigen/pdf/220723HPV_vaccine_PDF.pdf)という論文を発表、日本政府に対し公開質問状1(https://kokutaigoji.com/teigen/pdf/220723koukaishitsumon_1.pdf
公開質問状2(https://kokutaigoji.com/teigen/pdf/220803koukaishitsumon_2.pdf
を提出、危険ワクチンストップ作戦(https://kokutaigoji.com/teigen/h220626.html)を展開し、国会議員を集め議員集会を開くなどワクチン問題への取り組みを始めたそうですが、当時この論文についての理論が正しいかどうかを検証いただいたのが国際的免疫学者である新潟大学名誉教授 安保徹先生であったこと。安保先生は「ワクチンを効いたためしがない」と公言されていましたが、南出氏の「子宮頸がんワクチンの危険性」の論文での理論が間違ってないことを応援してくれた科学者でもあったでそうす。そしてワクチンとの長い闘争を決意させたきっかけは、同時期にビル・ゲイツが行った講演動画がネットに流出して大きなセンセーションを起こしたビル・ゲイツが「ワクチンで人類を10-15%削減できる」と語ったの発言であったことを振り返った。

そして、子宮頚がん予防ワクチンと称されたHPVワクチンは全く効果がないばかりか健康なヒトが接種することで様々な重篤な健康被害を引き起こすものであると同時に、不妊にもつながる民族断種、人口削減を意図したワクチンであったと断じ、新型コロナの騒ぎのどさくさにまぎれて、このHPVワクチンが定期接種として復活されるだけでなく、子宮頸がんにならない男児にも定期接種されるとう愚策や、インフルエンザワクチン自体も統計から有効性がなく殺人ワクチン(人口削減)である点にも言及した。

反ワクチン訴訟の訴状

南出先生のワクチン問題の論理を知るのためには、「子宮頸がんワクチンの危険性」の論文を大幅にリニューアルし、その後、その論拠となるエビデンスを追加した論文自体は新型コロナウイルス感染症対策で日本政府の責任を問い、ワクチン接種の中止を求めて昨年7月に「武漢ウイルスワクチン特例承認取消等請求事件」(反ワクチン訴訟)として東京地裁への訴状 (73ページ)https://hanwakukikin.jp/pdf/mRNAvaccine-030730.pdfであり、さらに東京高裁への控訴理由書(87ページ)https://hanwakukikin.jp/pdf/kousoriyusho040930.pdfであるので、全てインターネット上に公開されるので論文として読まれることを薦められた。

今回寄稿いただいた南出先生の「反ワクチンのわが闘争史」
https://jphma.org/congress/message/341/)も合わせて参照ください。

野口英世とは何をした人か

また日本政府が千円札の肖像として採用している野口英世の正体として、彼の学術的成果は全て国際的には否定され、国際誌タイム誌には、死後の翌年に野口英世はワクチンで予防ができると安心させ有害な接種により百万人単位をしに至らしめた殺人者であるとの論説まで掲載された。日本政府がこのワクチン神話の広告塔なる人物を千円札の肖像に採用し、国民に野口英世を信奉していること自体の愚を指摘し、ワクチン推進に関わって日本国民に行われてきた国民を騙す様々なワクチン推進政策や手法を漫談風に解説されました。

新型コロナワクチンは殺人ワクチン

特に新型コロナワクチンはスパイクタンパクを体内に自己増殖をさせ、病気を発症させるものであり、由井名誉会長のZENホメオパシーなどでのデトックスを行わなければ、健康を失い早期に死にいたる代物である殺人ワクチンであると断じた。加えてこのような人口削減、人殺しに相当するワクチン接種政策を強行した日本政府の責任、これに協力した各界の責任をまず明らかにし国民、日本社会の「ワクチン信奉」を終わらせることが緊急の課題であり、ここに取り組まなければ抜本的な解決策が見込めないと指摘した。

食料危機に備えて籾米備蓄を提案

食料危機に備えては、江戸時代の飢饉に備えて幕府、各藩を行っていた籾米備蓄を現代日本に復活し政府、国民あげて取り組む必要があること、コメは万能フードであり、主食のコメを日本人が取り戻す必要があること、また都会でのベランダのプランター栽培、家庭菜園でもいいので、国民一人ひとりが自然農を行い食料自給を1%でもいいからあげていく政策や国民運動が緊急の課題であることを力説した。

なお南出弁護士は日本豊受自然農が主催し2015年名古屋で開催された第4回日本の農業と食を考えるシンポジウムで「籾米備蓄による国内の食糧自給などによる自立再生論 南出喜久治弁護士」を講演。(動画 https://www.youtube.com/watch?v=OymF8wPbmyA

護憲改憲論議の前に、国際法からみて日本国憲法は占領憲法で無効

ワクチンなどの健康・医療問題、食料・エネルギー・経済問題、これらの日本を衰退させる諸問題を生み出す根源が、終戦時、連合国GHQが押し付けられた占領憲法「日本国憲法」であることに言及。著書『占領憲法の正體(しょうたい)』(とようけモールで取り扱い中https://mall.toyouke.com/index.php/product/919)を紹介し、自説の「占領憲法無効論」を説明した。例としてナチス占領下フランスのペタン政権下でヒトラーにより押し付けられた憲法を終戦後、フランスは無効としたこと、そしてフランスの現憲法では、外国軍隊の占領下でつくられた憲法は無効であることも記載されていること。つまり国際法上は「現状回復論」と言って、外国軍隊の占領下に押し付けられた憲法は無効であることが当たり前であることも指摘した。特に、日本国憲法の問題点は、条文には日本国憲法が最高法規と書いておきながらも、98条2項に、国際条約が日本国憲法の上の最最高法規としてその上にくるものと規定されていてこれが大問題であり、これにより連合国側・米国や国際連合等の国際組織やこれらが進める国際条約が日本国憲法や国会で成立される法律よりも上位に来るいう国民に主権がなく属国の法体系になっている点を指摘した。このことで米国GHQの表向き占領が終わった後も、日本が独立国たりえず属国支配、対米従属となっている点を指摘、この日本の根本問題の解決が必要と指摘した。護憲・改憲議論の前に、国際法の「現状回復論」に基づき、占領憲法である日本国憲法をいったん無効として、大日本帝國憲法に戻し、そこから憲法問題・憲法改正を議論し、大日本帝国憲法の改正、廃止、現日本国憲法の採用まで白紙に戻して始めることからしか始まらない点などにも言及した。

ウクライナ・ロシア紛争では日本の局外中立を主張

ウクライナは北朝鮮の核開発を技術支援した国であり、支那(中国)に空母「遼寧」を払い下げた国、即ち日本に対する敵性国家であることを指摘した。さらに日本がロシアのサハリンの天然ガス開発に投資しエネルギー資源をロシアに依存するエネルギー依存国であることを考えれば、ウクライナ・ロシア戦では日本は対米従属でウクライナ全面支援するのでなく「局外中立」をとるべきである点を主張した。

経済制裁は国際法上は憲法違反の戦争行為

こういった中、ロシアに対しての経済制裁やウクライナへの人道支援以外のヘルメットや経済支援を行うことが、火器による旧来の戦闘行為ではないにしても現代のハイブリッドに進化した戦争では、国際法上では戦争行為、宣戦布告されても仕方のない行為にあたる点を指摘され、それこそ戦争を放棄した日本国憲法違反であるにも関わらずほとんどこの点を指摘するメディアや憲法学者がいない点も指摘した。

自立にはエネルギー自給の必要性に言及

食料自給に加え、エネルギー自給をあげることが日本生き残りの要である点を指摘した。国際的にも大量の石油埋蔵量を持つ尖閣油田開発すれば日本が資源国、エネルギー輸出国になれる点を指摘。しかし、「占領憲法無効論」を応援してくれていた故中川昭一議員も尖閣諸島での石油試掘政策を推進しようとした為、外国勢力が殺された可能性にも話が及んだ。

反ワクチンも、楽しみながら行動しよう!

最後に今回の自身の漫談講演ではないが、シリアスな問題だが楽しく取り組むことが大事である点を紹介し、自ら主任弁護士として政府の新型コロナ政策全般を訴えている反ワクチン訴訟において、もう1人手を挙げ原告に加わっている木原くにや弁護士とは、楽しみながら取り組もうという方針で最初からやっている。四面楚歌になっても、四面楚歌を楽しむ心の余裕が大切であり、ホメオパシーもバッシングにさらされ大変な苦難も経験されたが、ホメオパスが深刻、悲壮にこれらの問題に悩んだり、患者に取り組んでいると病気になってしまう。由井先生のようにこの状況を逆に楽しみながら対策していく処世術の大切さも強調された。もちろんそれができるのは、しっかりとした論理、解決策を持ち合わせているからであることも付け加えた。

1人ができることは実はとても大きい!

現代日本人は1人では何もできないと刷り込まれているが、実は1人ができることはたくさんあり、その力はとても大きい。皆さん1人ひとりがぜひやれることを行動、対策に移すことを始めてほしい、講演を聞いていい講演だったで終わらせることないようにとトークも含めて話を締めくくられた。